独ポルシェAGとポルシェ・ジャパンは、3月11日に発生した東北関東大震災の被災者に対する義援金として赤十字社へ50万ユーロ(約5750万円)の提供を行うことを決定したと発表した。
　ポルシェ・ジャパンの黒坂登志明社長は、「今回の地震およびそれに端を発する災害により被災された皆様には心よりお見舞い申し上げます。ポルシェ ジャパンおよびポルシェAGの従業員一同では、１人でも多くの方のご無事を祈るとともに、1日も早い被災地の復興を願っています。」と述べ、また、独ポルシェAGのトーマス・エディヒ副社長は、「日本の皆さんは早急な支援を必要としています。ポルシェは社会的責任として被害にあわれた方々の深刻な困窮を少しでも和らげるために、今回の援助を決定いたしました」とコメントしている。
　さらにポルシェ・グループ労使協議会のウヴェ・ヒュック議長は、「日本では地震、津波そして重大な原発事故と3つの大災害により、多くの方々が全てのものを1度に失ったのです。被災者の方々のご心痛は計り知れないものです。ポルシェの従業員一同は、日本の皆さんへの援助に貢献する事を望んでいます。日本の皆さんの苦しみを軽減するために我々には結束が必要です」と述べている。
　ポルシェ・ジャパンでは、従業員有志からの義援金を募るとともに、今後も被災者への支援を最大限行うとしている。